2024年3月4日月曜日

EV失速当たり前

ネットニュースでアメリカの自動車販売のことが話題になっていた。

米市場で電気自動車(EV)の販売が失速している。インフレ(物価上昇)や金利上昇で高額なEVを購入する負担が増す中、値段が手頃で燃費のいいハイブリッド車(HV)が見直されており、メーカーの戦略にも影響を及ぼしている。2月下旬、ニューヨーク・マンハッタンの自動車販売店を訪れたエベニザー・オーラさん(38)は「HVなら安心して遠出できるし、燃料代も節約できる。次に買うならHVだ」と展示車両に目をこらしていた。

販売店のジョン・アイアコーノ社長によると、HVの販売は、この1年で約3割増えた。「近いうちに、販売台数のほとんどがHVになるだろう」と話す。英調査会社JATOによると、米国では2023年4〜6月期以降、3四半期連続でHVの販売台数がEVを上回った。23年10〜12月には、トヨタ自動車の米国でのHVの販売台数が前年同期比49%増の約18万台と過去最多となり、20%増の約17万台だった米テスラのEVを逆転している。ホンダのHVも約4倍の約8万台と急伸した。

内陸部などでは充電設備が少ないことも失速の要因とみられる。蓄電池は寒さに弱く、冬場に性能が低下しやすいことも消費者の不安につながっている。米調査会社アイシーカーズによると、米国でEV購入に関心を持つ層は7~8%とされる。急速にEVの普及が進み、米国の新車販売に占める割合は23年に7%を超えた。同社は「充電設備や価格の問題を解消しない限り、米国でEV販売を伸ばすのは難しいだろう」と指摘する。

いやー、EVなんか全く買う気のない私からすれば「何をいまさら」だ。そんなの何年も前からちゃんとした知識と判断力があれば分かりきったことじゃないか。EVなんてあまりにも不便で例え補助があっても欲しいとは思わない。一番に充電時間の長さだ。ガソリン車やHVなら3分で終わるものがフル充電なら何時間もかかる。しかも一度入れればプリウスなど700kmは補充なしで走れるのにEVはそんなに長い航続距離は走れない。人生は短くて他にやりたいことはいっぱいあるのに充電になんかに時間を取られたくないヨ。それをアメリカなどは近い将来車をほぼEVにしようという政策を推し進めていると聞くが頭大丈夫か?とさえ思う。

上の記事も後半は「・・バイデン政権の厳しい基準を満たさないクルマは、1台の販売につき、最大4万5268ドル(約679万円)という極めて懲罰的な罰金が科される。事実上「EV以外のクルマは売るな」ということだ。EV補助金という「アメ」に対する「ムチ」である。だが、政府が国民の買うモノを決めるのは、市場経済において消費者の選択の自由を奪うことになる。(中略)バイデン政権はその急進的な政策が消費者・メーカー・ディーラーすべてから反発を受けている。前述の排ガス規制計画の緩和は、そうした反発の結果、譲歩を迫られた形だ。(中略)さらに2月28日には、米ニュースサイトのビジネスインサイダーも、「ハイブリッド車推進に関して、トヨタは常に正しかった。(米国の自動車の都の)デトロイトは、トヨタに謝罪する必要がある」と見出しを打った記事を掲載した。一部の米国人は、自分たちがトヨタを「時代の流れに逆らう反動的な会社」と批判していたことを反省し始めている。こうして見てくると、少なくとも「この先10年間で米国ではEVシフトが完了する」とする論調は誇張が多いと思える。1月の新車販売でEVが前年割れする一方で、ハイブリッド車が前年同月から大幅に増えている足元の傾向は、今後も続くのではないか。トヨタ自動車の豊田章男会長の「EVの市場シェアは最大でも3割、残りはハイブリッド車など」という未来予測のほうが、より現実的であろう。」と締めくくっている。

えらいぞ豊田章男会長。EV推進派は妙に理想主義的、自然崇拝主義的な匂いがする。車を利用する側からすれば、いくらクリーンエネルギーだと言われても苦労を背負い込むようなものはまっぴらなんだ。消費者はバカじゃない。行き過ぎた政策はいずれしっぺ返しをくらうのは当たり前だった。EVは現状の短い航続距離、充電時間の長さが続く限りまだまだだ。

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